マンガ規制法は日本の戦略資源を切り捨てようとしている

石原都知事はまさに狂っているとしか言いようがない。
なぜならばマンガ規制法（都改正青少年健全育成条例）を成立させてしまったからだ。
この法案の骨子は、性描写表現をしているマンガを排除するというもの。
青少年の健全な教育に寄与するという名目らしい。

しかしこれは表現の自由を大きく損ねるものである。
なぜなら、この条例は第三者の検閲を交えるからだ。
すると検閲に萎縮してしまい、自由な作品を作ることができなくなっていく。
ということになると作品や技術の幅を大きく狭めてしまうことになる。
それが卑猥で破廉恥な表現でもだ。
もし仮にその表現がカットされるだけでも、作品の魅力が大きく落ちてしまうだろう。
だから出版社などが強く反対しているのだ。
新聞社なども規制の拡大を懸念して、一緒に反対をしている。

ここまでざっと記してきたが、このマンガ規制法の本当の問題点は別なところにある。
別に『夜のおかず』が激減することを懸念しているわけでない。
それは日本の戦略資源を自ら潰しているところにある。
世界に誇る日本といえば日本料理や日本のメーカー製品、ゲームなどいろいろある。
その中で最強に位置するのがマンガ・アニメの文化なのだ。

話が大きくそれるが、世界中に洋風のモノがあふれている。
ジーンズやコーラ、おしゃれな家具などいろいろと目にするだろう。
何故あれほどのモノが隅から隅へ行き渡っているか。
それは、アメリカ政府の映画という国家戦略にある。
映画といえば外貨を稼ぐイメージがあるが、実はそれだけでない。
アメリカは映画を通して自らの文化を宣伝していたのだ。
過去をさかのぼることジェームズ・ディーンのジーンズ。
オードリー・ヘップバーンの優雅の洋風の暮らし。
これらは洋の東西を問わず、見るもののを魅了した
そして彼らはそのような文化に憧れを抱き、マネをしようとする。
その結果、アメリカの製品は売れに売れ、巨大な産業を形成するにいたった。

しかしアメリカの映画産業も陰りを見せて、あるものにその座を奪われた。
それこそが日本のマンガ・アニメなのだ。
日本では気がつかないが、海外でのマンガ・アニメの人気は相当なものがある。
ただ見るだけにとどまらず、関連グッツの売り上げ、コスプレ、日常の話題に発展する。
しかも根暗な人でなく、常識人やプレイボーイだって夢中になっているのだ。
さらにマンガ・アニメに触発されて、日本語を学んだり、日本に観光するという猛者もでてくる。
彼らはマンガ・アニメをクールジャパンと賞賛しているのだ。
実はここがポイントで日本は、マンガ・アニメを広めることで日本文化を宣伝している。
マンガ・アニメは主に日本が舞台だから、振る舞いや世界観、価値観は当然、日本流になる。
それらを見ている外国人は、無意識に日本の世界に浸っていく。
すると日本独自の製品や文化を大いに拡げることができるのだ。
これはかつての映画戦略を凌駕する。
しかも市場は発展途上だから、伸びる余地は全然ある。
かつての麻生首相はこれを理解していたから、マンガ・アニメを賞賛していたかもしれない。

しかしこのような日本の強みも、衰弱していくかもしれない。
時代遅れの石原都知事が、マンガ規制法なんて作ってしまうからだ。
しかも可決してしまった。
これらを廃案に持ち込むには、マスコミが一致団結して批判していくしかない。
また国民一人ひとりがマンガ・アニメを戦略資源として認識していくのも重要である。



参考資料：日本はアニメで再興する　櫻井孝昌
　　　　　ゴルゴ13　357話世紀末ハリウッド　さいとうたかお

投資信託は高確率で損をする

投信販売でトラブル増加！

10月18日の朝日新聞の朝刊で論じられた見出しである。
これは金融業者から投資信託を勧められて、損をした人が増えていることを示している。
強引な買い替えの勧誘で買わされた客が、苦情を申し立てているのだ。
しかしこれを見ただけでは、投資信託のことがよくわからないと思う。
今回は投資用信託について解説していくことにする。

そもそも投資用信託とはどういうものだろうか？
一言でいうと「あなたの資産をプロの人が代わりに運用する」というもの。
投資の世界は素人にとって複雑なので、プロに任せておけというものである。
一般の人からお金を集めてプロが運用し、利益を上げていく。
そしてその利益を出資者に分配し、資産を形成していく。
プロはさまざまな勉強をしているので、高い確率で儲けを出してくれるだろう。
このような期待で、投資信託は人気を得ている。
しかし、ここで腑に落ちないことがある。
そんなに儲かる投資信託をなぜ自分たちでやらないのか。
もっといえば見知らぬ他人になぜ、そのような儲け話を持ち込むのだろうか。
自分たちで運用すればそれで済むのに、あかの他人を巻き込む道理がない。
もしかしたらこれは、何か裏があるのかもしれない。

この資本主義の社会では、メディアや口コミなどで投資のロマンを語ったものが多い。
ＣＭや広告などで頻繁に紹介されるし、知人が儲かったという話もゴロゴロ出てくる。
しかしここではっきり述べていくと、投資で確実に儲ける事ができないという事実がある。
なぜならば一攫千金を夢見るモノたちが、この世界に数多く飛び込んでいるからだ。
しかもかなり優秀な人も市場に加わっているので、想像を絶する世界となっている。
競争が激烈になるので簡単に儲ける事ができなくなり、最後には運の世界になっていく。
つまり儲ける確率が５０％になる。
たとえ素人が投資してもプロが投資しても、得するか損するかは半々なのだ。
こういうことになると、如何にプロといえども簡単に儲ける事ができない。
つまり、自前では資産運用はできないということになる。

そんなプロだが、投資信託でどのようにして儲けているのだろうか。
実は金融業者というものは手数料ビジネスで稼ぎを出している。
投資信託の口座開設料と年間手数料の2本立てで、利用者から甘い汁を吸っているのだ。
つまり資産運用は失敗しても、プロは食いはぐれることはない。
それぞれの手数料を２％ずつと仮定すると、利用者が100万を預けたら４万円が手に入る。
年間の手数料を考えたら、長期的に利益が上がる図式になっている。
しかし利用者側から見れば、これはたまったものでない
プロの勝率が５０%なのに、その上に手数料を取られたらほとんど儲からない。
逆に損をする人が大勢出てしまうのだ。
しかもよくチェックをしていかないと、数百万単位の損失に気付かないこともある。
投資用信託とは、頭の悪い人をカモにしたビジネスなのである。

このことを見ていくと何故、金融機関は投信の買い替えを強く勧めるかが分かるだろう。
手数料を稼ぐためだからである。
これは裏を返すと、利用者の資産運用なんかどうでもいいのだ。
利用者は自分たちが儲かるためのカモに過ぎない。
新聞では100回も買い替えをさせられた人がいたが、それを見ればよくわかるだろう。
仮に手数料が２％＋２％の４％とすると、10回の買い替えだけで資産が半分になる計算だ。
このようなビジネスモデルは淘汰されるべきである。

中国の領土拡張政策

今の日中関係はかなり悪い所にきている。
ことの発端は尖閣諸島での船長逮捕事件である。
普通ならば問題ないことなのだが、今回は領土問題が絡んできている。
領土問題というと最近は中国がよく文句をつけてくる。
そもそも中国とはどういう国なのか。

中国という国は日本だけでなく、さまざまな国と領土問題を起こしている。
北はロシアやモンゴル、西は旧ソ連諸国、南はインド、東は東アジア諸国と多岐にわたる。
国土が広いのもあるが、一番の理由は領土拡張政策にある。
中国は覇権を広げるべく、領土を喉から手が出るほどほしいのだ。
しかし国境線が明確に敷かれている陸地は、獲得するのは困難である。
昔だと戦争で容易に併合できたが、現在はアメリカがいるので戦争を起こすことはできない。
もし起こそうならアメリカが黙っていない。
それに対して海上は国境線が曖昧なので、たびたび論争になりやすい。
尖閣諸島は日本の正式な領土のはずなのに、中国側は詭弁に近い説を用いてくる。
尖閣諸島は大陸棚の内側にあるので中国側の領土だと。
そのような説を平気で唱えてくるので、いくら正しいことを言っても解決できない。
そうなったとき歴史は、軍事力で解決すると教えてくれる。
そして中国の軍事力は日に強大になってくる。
ということは日本は非常に危険なところに立たされているのだ。

それにしても中国は何故、これほどにまで海上領土に固執するのだろうか。
海洋資源を意地でも手に入れたいのだろうか。
確かに資源は大きな武器になるので、手に入れたくなる気持ちはわかる。
しかし中国はそれだけを狙っているわけでない。
もっと大きな野望を秘めているのだ。
1970年代の中国の戦略部門で海上の領土拡張政策が発案された。
それをみていくと三段階に分けられている。

１．2010年までに沖縄や石垣島の近くまで制海権を拡げる

２．2030年までに小笠原諸島からインドネシアまで制海権を広げる

３．2050年までにグアムまでの西太平洋側を支配する。

これらをみていくと、１の日本近海に広げるという狙いは現実になりつつある。
中国が本気を出せばすぐにでも支配されそうな勢いだ。
もしこれが実現したら日本の間近に中国が迫ることになる。
すると事あるごとに圧力を掛けられることになるだろう。
次に２の小笠原諸島の海域制覇は、もし実現したら日本にとって致命的な傷になる。
なぜなら日本は海に囲まれているので、制海権を奪われることは日本を支配されるのと同義になるからだ。
すると物資の補給を海上に頼っている日本は、中国に補給路を握られていることになる。
もし中国と問題を起こせば、すぐに他国との貿易がストップする。
これだけは同盟をフルに活用してでも、絶対に阻止すべきことである。
でなければ中国という国の奴隷に成り下がってしまう。
最後の３は完全にアメリカと張り合おうという姿勢である。
この頃の世界情勢は全く予想できないが、少なくてもアメリカの力は落ちているはずだ。

中国の影響力の増大は避けられないことである。
しかしながら外交政策を巧みにこなしていけば、うまく圧力をかわすことができるだろう。
そのためには日本の政治家や外交官の質を上げていかなければならない。
これからの時代は激動の時代なので、ことさら統治者の力量が重要になってくる。
しかしながら今の日本では無理だろうと思われる・・・

為替介入をやる意義

今、日本で為替介入をしろと騒がれている。なぜなら円高が進みすぎて、景気に悪影響を及ぼしているからである。2010年の初めは景気を持ち直していたが、４月ごろから円高で経済が停滞してしまった。日本は外需に頼っているところが大きいので、円高の進行は日本経済に悪影響を与えてしまうのだ。だから円安に進むように為替介入をしろということになる。しかし為替介入をしても日本の経済は持ち直すものだろうか。今回はそれについて説明していくことにする。

まず為替介入についてなのだが、原理はドルを大量に購入して円安に誘導しようというものである。最初に国債で発行した証券を日銀が入手し、それを民間銀行に売りさばく。そして手に入れた資金でアメリカドルを購入する。これを繰り返して為替を操作しようというものだ。ちなみにこれらの原資は、私たち国民の税金から出ることになる。額にして数千億円から数兆円で決して安くない。

為替介入とはこのようなプロセスで行われるのだが、国民はこのことを知っているだろうか。世論では為替介入を実施せよと言われているが、それは莫大な借金をするということになる。今の日本は借金が膨れ上がり苦しい。しかも為替介入をしたとしても、円相場は大きく変わらないであろう。なぜならば円とドルの為替は超巨大マーケットだからだ。一日にして数十兆円から、多いときには１００兆円も取引が行われるからである。そんなところに数千億や数兆円を投資しても、焼け石に水になるだけである。例えるならばセルゲームにヤムチャやクリリン、天津飯が挑むようなものだ。それぐらい円相場には影響を与えないのである。

為替介入について円相場の変動には寄与しないことは分かった。でも全く意味が無いとは言い切れない。もし政府が為替介入をすると発表すれば、市場の期待感から日経平均株価が上昇するかもしれないし、政権の支持率も上がっていくだろう。逆にしなければ政府に非難が集中するかもしれない。すると政権の運営に支障をきたし、政治がスムーズにいかないかもしれない。だから政府は円相場に全く影響しないと分かっていながら、為替介入をしなければならないだろう。


参考資料：金融日記・為替介入で円高を阻止しろと簡単にいうけれど

日本のモノづくりは修羅場を迎えている

今、日本の輸出産業があえいでいる。なぜならば日本の為替相場が１５年ぶりに、一ドル８５円以下になったからだ。円高が進むと輸出の利益が消える。それは大企業になるほど損失が大きくなる。トヨタなどは１円高ごとに数百億円の利益が吹っ飛ぶといわれているのだ。一社でこれだけの損失を出しているわけだから、日本全体では兆単位で利益が消えているのかもしれない。

日本という国は、現在の経済大国としての地位をどのようにして獲得しただろうか。優秀な人材や技術、国民性などあるかもしれないが、なんといっても輸出による稼ぎがある。日本の製品というものは安価で高品質なので、外国のメーカーは勝負にならなかった。おかげで日本製は海外で飛ぶように売れて、多くの外貨を獲得してきた。そしてその外貨を設備投資にまわして雇用を創出し、国内消費を促してきた。このような天のスパイラルで日本の経済は強大になったのだ。

しかしその輸出攻勢に最近、陰りが見え始めている。それは中国が台頭がある。ご存知のとおり中国は９０年代の後半から、世界の工場としての地位を獲得してきた。その勢いは華々しく、世界の経済をリードする力を持ち始めた。そんな工場の誘致で成長してきた中国だが、最近中国ブランドの製品が増えてきた。中国ブランドと聞くと品質がよくないイメージを持たれるかもしれないが、そんなことは決してない。最近の中国の製品は品質がいいのだ。とある会社は世界中の製品を集め、分解してその技術を自社のものにするという。またさらに改良してよい商品を作っていく。このようにして中国のモノづくりの質を良くしてきているのだ

このような事情があるため、日本のモノづくりは優位性を失っている。しかし問題はそれだけでない。日本のモノづくりというものは無意味にこだわりを持つという欠点がある。例えば携帯電話を挙げてみると、日本の製品は性能で世界でトップを誇る。しかし世界で最も品質が良いといわれている携帯電話が、世界で全く売れていないという事実がある。なぜならば世界のニーズに適していないからだ。世界の人々は携帯電話の機能にそこまでこだわっていない。逆にもっともシンプルな設計をしてきたフィンランドの会社のノキアが、世界一のシェアを誇っている。何が言いたいかというと日本の技術者は、相手の求めていることを無視しているのだ。品質を良くしていけば勝手に売れると思い込んでいる。そんな発想ではこのグローバル社会では生きていけない。

以上の理由から日本のモノづくりは修羅場を迎えている。日本のメーカーは抜本的な改革をしていかなければならない時がきているようだ。みんなで危機を共有して、日本のモノづくりの衰退を止めてほしいと思う。

少子高齢化で孤独死は加速する

最近ニュースで行方不明者の超高齢者の話が出ている。また親族による高齢者の殺人事件も発生した。いずれにしても人生の最期としてはなんとも悲しい話である。おそらく看取られないで逝ったり、法的にきちんと整理されないうちに過ぎ去ったりしたのだろう。縁を大事にする日本文化として、何かがおかしくなっている。それとも新しい流れに移行しつつあるのか。

今では核家族というのは普通になっているのだが昔は違った。両親と子供夫婦が同居する拡大家族が主流だった。国民におなじみのサザエさん夫婦がそれに当たる。アニメで見ていくとわかるように、両親と子供のつながりというものがとても強い。また地域とのつながりもあるのだ。昔の日本は縁でつながった社会だったのがよくわかる。経済的に貧しくても、人情味が豊かな生活だったかもしれない。しかし政治的・経済的な構造の変化によって核家族が増えはじめた。大学への進学や就職を機に、親元を離れる人が出てきたのだ。最初に断っとくが、核家族が悪いというつもりはない。人間的に成長するし、さまざまな長所もある。だがその副産物として血族や近所との交流が少なくなってしまった。そして自分が年老いたときに、いつの間にか孤立してしまうという流れになる。

また最近、熟年離婚というのは一種のブーム（？）となっている。新婚当初はアツアツだったのだが、年をとるとお互いの悪いところが目に付いてくる。それが増幅して離婚に至ってしまう。特に家庭を顧みなかった仕事人間によく見られる。夫のほうは妻を大切にしないのでコミュニケーションをとらなくなるし、一緒にいる時間がなくなってくる。そしていざ定年退職をすると、趣味を持っていないので家でゴロゴロするのだが、それが妻にとってたまらなく嫌なものになってくる。それが離婚の原因となってくるのだ。離婚しても女性は強いものだが、男性は仕事以外の応用が全く利かないので、何もできないうちに孤独死をしてしまう。

孤独死が今話題になっているが、これからその数がもっと増えていくだろう。なぜならば今の日本は少子高齢化社会だからだ。しかもその進行が急激に進んでいる。そうなったときに、縁が希薄なこの社会で高齢者はどう乗り越えていくのだろうか。おそらくかなりの数の人が悲惨な最期になってしまうだろう。時代の流れというものは本当に怖い。これからどうなっていくのか非常に気になるところである。

猛暑日が続いているからといって、地球温暖化が進行していると思うのは間違いである

連日にわたり猛暑日が続いている。あまりにも暑いので何もする気が起こらないほどだ。しかし暑いからといって、ぐったりしているわけにもいかない。暑さをしのぐためには涼しさを求めなければいけないのだ。今、多くの人が清涼を求めるあまり、それらのグッツの売り上げがうなぎ登りになっている。経済効果としてはプラスに働くだろう。しかしこの暑さは農作物の点から見ると、大きなマイナスになっている。生鮮野菜などは少雨・高温の影響で、収穫が大きく落ち込んでいるのだ。おまけに春先の低温被害も相まって、野菜の価格が高騰している。極端な暑さとは双方にメリット・デメリットがあるのだ。そしてこの暑さは日本にとどまらない。北半球の主要都市では日本と同様、酷暑にあえいでいる。日本より緯度が高いのに猛暑日が続いたり、場所によっては40℃を超えるところが出ている。そのため暑さの影響による死者が続出していると聞く。また森林火災も続出していて生態系に影響が出ているとか。とにかく今年の夏は、異常気象と認定されておかしくないくらいの暑さなのだ。そして世のマスコミは騒ぎだてるだろう。「地球温暖化の影響で地球が暑くなっている」と。

今の世界は二酸化炭素の増加することによって、地球温暖化するという説が信じられている。新聞をはじめテレビ、学校教育、本、雑誌、口コミ、どこを見ても地球温暖化の話題が出ている。あまりにも広まりすぎて、その説は絶対的に正しいと思うほどだ。日本人が１００人いたら、９５人以上は二酸化炭素温暖仮説を信じるだろう。それぐらい多くの人は温暖化論を信じて疑わない。しかしその説は本当に正しいのだろうか。多くの人が信じているから正論というのは、少し乱暴な決めつけなのではないだろうか。今回の記事でそのことについて意見を記したい思う。

はっきり述べると、私は二酸化炭素増加による温暖仮説に反対である。確かに二酸化炭素が世界規模で増加しているし、温室効果をもっている事は動かしがたい事実である。しかし、だからといって二酸化炭素の増加で温暖化しているというのは、短絡的な決め付けである。なぜならば気象というのは、太陽の活動、磁場の増減、海流、気流、雲の発生頻度、火山活動などで決まるのだ。二酸化炭素の増減はその中で、ほんの少しの割合にしか寄与しない。それなのになぜか、二酸化炭素が温暖化の主要因とされている。その中で温暖化論者は消えていく氷河の写真、平均気温上昇のグラフなどを見せつけて、人々の危機感を増幅させようとする。今回の一連の猛暑の便りは、温暖化論者をさらに勢いづかせているだろう。なぜならば地球が温暖化しているという説に、より説得力を持たせることができるからだ。だからエコをしよう、経済の発展を阻止しようという動きにできる。そして多くの人は地球温暖化に納得するであろう。

私は世論がこのように誘導されているのは残念でならない。今回の猛暑は偏西風が平年より大きく蛇行しているだけなのに、でっち上げた温暖化にすり替えられようとしているからだ。もう一度述べるがそんなことは決してありえない。マスコミは自分たちに都合のいい情報しか流さないのだから・・・