iPad発売で電子書籍は大幅に加速する

2010年5月28日に日本もついにiPadが上陸。
アメリカで予想以上の人気を博し、日本での発売が一ヶ月遅れたという代物。
メディアや口コミ、書籍などで騒がれているといわれている。
また紙で本を読む時代が終わるのではないか・・・
ここまで注目されるiPadとはいったい何者なのか？

iPadとはＢ５サイズの極薄の電子端末であり、なんでもできる代物らしい。
アプリといわれるものが内臓されていて、スケジュール管理、ゲーム、ネットなどいろいろある。
その中でも電子書籍機能が、この商品の中核をなす機能だ。
電子書籍とは、本の内容を液晶画面を通して読むことである。
液晶にタッチすると本をめくれるようになり、その質感はあたかも本を読んでいるともいわれている。
またデータで収納できるため、本棚などのスペースが不要だ。
いや、どこでも持ち運べるために、旅行先などでも大量の本を読むことができる。
そうなれば本というものが、より身近になるのではないかと思う。

日本では携帯小説や、i-Touchなどで読まれていただろう。
それでも本は圧倒的に紙で読まれていた。
しかしiＰadは画面が大きいので、発売を機に爆発的に電子本が普及するだろう。
実際にこれまでのメディアより、かなり読みやすい。
このときを境にして、本の世界が激変することは容易に想像できる。

今の日本は電子本のインフラが未整備だけど、徐々に浸透していくはず。
水面下で朝日新聞やＫＤＤＩ、凹凸出版、ソニーなどが提携し、電子書籍のインフラを整備しているからだ。
なので思ったより早く、いろんな本が読めるのではないだろうか。
そして電子書籍が身近になる日は、そう遠くない日にくると思う。

私たちは間違いなく、時代の転換期にいるのだ。

第二次ＩＴ革命

ITの進歩は21世紀に入ってから著しいが、2010年は革命が起きるとみている。
名付けて第二次ＩＴ革命。
何が起こっているかは、以下の4つのカテゴリーで示していきたいと思う。

１．ツイッター
去年あたりから注目されていたツイッターが、今年になってブレイクした。
書店に足を運ぶとよくわかる。
ツイッター関連の新書が山ほどでているのだ。
またアカウントを持っている人も、一般人にとどまらず著名人や政治家も多数利用。
今年中には一千万人が使うのではないかといわれている。
これだけ注目されると発信される情報も充実してくる。
すると本やテレビでは出てこない情報が世にでてくるのではないか。
今までにないジャーナリズムになる可能性がある。
一説によるとツイッターは、インターネット、Ｅメールに次ぐ発明といわれている。
今は始まったばかりだが、将来大きな影響を与えると考えられる。

２．スマートフォン
アップルのi-phoneが独占していたスマートフォン市場に、さまざまなメーカーが参入。
一部のマニアしか使っていなかったが、今年は多くの人が契約するだろう。
なぜなら世間で注目されつつあるからだ。それも未曾有の規模で。
ＰＣ情報誌はもちろん、新書や雑誌、テレビでの登場頻度が増えている。
なぜこれほどにまで注目されるのか？
今までの携帯は電話やメール、ネットが主流だったが、スマートフォンはこれらと一味違う。
自分の好きなソフトを取り入れ、オリジナルの携帯が作れるのだ。
しかも使い勝手は抜群にいい。
数年後には今までの携帯が駆逐されるとおもわれる。

３．クラウド
多くの人が気づかないが、業界でクラウドが注目されつつある。
それはグーグル主導なのであるが、一言で済ますと、データをサーバーに保存してみんなで共有するというもの。
ネット環境があれば、いつでもどこでもデータを見ることができるのだ。
こうなると情報媒体の紛失や流出のリスクが著しく減る。
利便性や安全性が向上するので、これからどんどん発展してくるだろう。
そしてネットが世に浸透してるのと同様に、クラウドが世を覆うのに時間はかからないと思う。

４．ソニーとグーグルの提携
ニュースで少し登場しただけで地味な存在だが、この出来事は大きな可能性を秘めている。
もし仮に家電製品がコンピュータと連携したら、遠隔操作であらゆることができるのではないだろうか。
するとライフスタイルが大きく変わり、生活が大幅に快適になる。
これは妄想に近い推測なのだが、ソニーとグーグルなら可能かもしれない。
暁には、昔の人が考えた未来想像図が、現実のものになるかもしれない。

以上に挙げたＩＴ革命のシナリオが、2010年に入ってから急激に進行している。
もしかしたら2010年がＩＴの転換期かもしれない。
それぐらい世に与えるインパクトが大きいのだ。
また別の機会に、詳しく説明していきたいが、以上でＩＴ革命の説明を終了する。

韓国の哨戒艦の沈没事件からみる極東の情勢

韓国の哨戒艦が沈没した事件で原因が発表された。
沈没した艦隊に魚雷の破片あったということで、北朝鮮による攻撃と断定。
多くの船員が亡くなったので、韓国側の怒りがすさまじいと聞く。

なぜ北朝鮮がこのような攻撃したかというと、国内世論を外に向けるためである。
今の北朝鮮の国民は、食糧不足や貨幣改革の失敗で疲弊を極めている。
もしこのような怒りが中央政権に一斉に向けられたら、独裁政権が崩壊する可能性があるのだ。
そのような批判をかわすために攻撃したといわれている。
また国境の銃撃戦で韓国軍に負け、面子を大きく失った軍関係者が、信頼を回復するために行動したとか・・
いずれも憶測に過ぎないのだが、理由としては十分考えられる。
しかし今回の事件はひとつの出来事の枠を超えて、周りに多くの影響を与えた。

まず韓国と北朝鮮の友好関係に大きなキズができた。
21世紀のはじめに両国は親交を深めようと、資本や市場の開放などの努力で接近した。
その効果は著しく、一部では南北統一の声が聞かれたほどだ。
そんな努力を軍事行動の一発で、すべてが無になった。
現在、韓国側は北朝鮮で展開している資本の撤収などを検討しているという。
また韓国の世論で、報復すべきという声が一部で出ている。
朝鮮半島は、近年にはない緊張状態が生まれているのだ。
もしかしたら、南北戦争に発展する可能性も出てくるかもしれない。

しかし困ったことにこの問題、朝鮮半島だけに留まらない。
もし戦争という流れになれば、日本も巻き添えを受けてしまうのだ。
なぜならば日本にいる、アメリカ軍が黙っていないからである。
戦闘が開始されたらアメリカ軍は、北朝鮮に攻撃することになるだろう。
すると北朝鮮は、日本から沸いてくるアメリカ軍に注目すると思われる。
となるとアメリカ軍に協力している日本も、敵とみなす。
このような流れで、日本も北朝鮮の攻撃を受けると考えられるのだ。
アメリカ基地にめがけてくるミサイル、日本に潜伏している工作員の破壊工作。
これらが現実のものになるかもしれない。

また北朝鮮と国交を結んでいる、中国やロシアも関与してくると考えられる。
もし仮に北朝鮮が攻撃を受けるようであれば、助け舟を与えることもある。
するとアメリカとの関係が急激に悪化して、大きな問題に発展するのではないだろうか。
戦争がないにしても、複雑な立場に立たされるのは間違いない。

以上のシナリオは、妄想に近いレベルだったかもしれない。
しかしアメリカの力が衰えている中、このような出来事がありえないわけではないのだ。
それだけ極東地域は不安定要素を抱えている。
今後の動向は不明だ。

日大の情報流出事件からみる対策方法

2010年4月26日、史上空前の流出事件が発生した。
最初に発見したのは、ファイル共有ソフトの利用者。
あるフォルダをみると、女性の写真が多く載っていた。
内容から察するにどうやら不倫相手。これはけしからん！

この人は2chのスレッドの『シャレタマ』に持ち込んだ。
するとの内容に興味を抱いたスレッドの住人は、即座に調査を開始した。
実はこのスレッド、多くの愉快犯が利用し、悪名高いものだった。
一度流出事件などが起こると徹底的に調べ上げられ、関係者に嫌がらせをするという。
彼らは探偵顔負けの調査能力を駆使して、素性を調べ上げていった。


【「不倫相手が二人！？許せない。」
性器を露出した写真やあられのない写真。
またメールの内容も流出し、そこから流出源が特定。
しかも奥さんがブログを書いているみたいで、そこは個人情報のオンパレードだった。
妻や子供の名前はもちろん、通っている学校や日常など、あらゆることがわかった。
もちろん不倫相手の二人も調査された。
悪いことに携帯のメアドから電話番号、住所などの個人情報も判明。
愉快犯たちは調べるだけでは飽き足らず、本人に直接的に嫌がらせをした。
「妻のメールに不倫の証拠を突きつけてやったぜ！」
「俺は直接電話を掛けたよ。」
「彼女たちに本人自身の写真を送ったぜ。」】


ここまでの内容は目に当てられないようだが、過去の流出事件とは大差ない。
実はここからが今回の事件の真骨頂である。
この流出源の男性は日大の職員で、流出は不倫関連だけでなく大学の極秘データも漏れていた。
過去の医療ミス、不正入学の情報、懲戒免職情報などだ。

ある元講師は痴漢で懲戒免職になり、その後ケーキ屋を営んでいたという。
しかし事件でリストが流れ、愉快犯たちの調査で近況が判明した。
すると店に嫌がらせの電話が殺到して、ケーキ屋は閉店に追い込まれたという。
また教授の女子生徒に対するセクハラメールも、中身がすべて公開されてしまった。
その教授はすでに懲戒免職をされているが、これらの内容で大学の威信低下は免れないだろう。

今回の事件はコンピュータウィルスによってもたらされた。
それは小さなことかもしれない。
しかし結果としては重大なものになってしまった。
当事者が立ち上がりができないぐらいに・・・

しかもこの事件は決して他人事ではない。
あなたの身の回りでも十分起こりえることだ。
どうしたらいいか？
これらの事件に遭遇しないために、いくつかの方法がある。

１．ファイル共有ソフトを使わない
情報流出を真剣に考えている人であれば、これは絶対に守るべきであろう。
ウィルスの元凶の大半はここからきている。
これを利用することでリスクが大きく跳ね上がるのだ。

２．セキュリティーソフト
これらをインストールし定期的な更新、検索をすれば大抵のウィルスは防げる。
しかしインストールだけでは効果が半減するので、定期的な点検は忘れずに。

３．暗号化
重要な情報は暗号化するとよい。
特にソフトを利用した暗号化は強力なのでお勧め。
最新の暗号は解読する方法がないのである。
これなら流出しても洩れる心配はない。
ただしUSBメモリやWindowsについている暗号は、解読されやすいのでお勧めしない。

４．無線LAN機器の暗号機能の増強
これらの暗号が弱いと自分の通信内容が筒抜けになってしまう。
古い機器を利用している人は、最新のに買い換えると無難である。
なぜなら古い機器の暗号技術は、解読方法があるからである。


以上の４つをあげたが、１と２は是非実践してほしい。
これだけでだいぶ違ってくる。

ギリシアショック後のユーロの動向

上の図はユーロのレート（円）の10年の推移を示したものである。

ギリシア危機の影響でユーロのイメージはガラッと変わった。
ユーロを創設した関係者もこの事態を想定しなかったはずだ。
どうしてこのようなことが起きてしまったのか。

ユーロとはもともと、ドルに対抗する基軸通貨として生みだされた。
ヨーロッパ諸国で使えれば通貨として安心するし、旅行のときも両替の手間がかからない。
また市場の障壁がなくなるので、経済活動が拡大される。
統一通貨という勢力は、当時として飛ぶ鳥を落とす勢いだった。
あまりの勢いにドルの優位性が揺らいだほどだ。

だがそんなユーロもギリシア危機で正念場を迎えている。
発端は財政赤字の隠蔽から始まったものだが、それがヨーロッパ全体に飛び火していった。
ギリシアの国債の多くは、海外の銀行や投資家によって買われている。
もしそれがデフォルトすると海外の金融機関が混乱に陥り、ひいてはヨーロッパの混乱につながってしまうのだ。
一応各国の政府の助け舟で、デフォルトはなくなったが、それでも市場の動揺は収まらない。
なぜならユーロの致命的な欠点が露呈したからだ。

今回の騒動で、ユーロ加盟国の財政危機が起こると、ユーロが不安定になることが判明した。
それに財政に不安を抱えている国はギリシアだけでない。
財政赤字が大きいイタリアやベルギーをはじめ、外資に大きく依存しているスペイン、ポルトガル。
目に見えているだけでこれだけの不安材料があるのだ。

この現実を理解している投資家は、これからユーロ関連の投資を行うだろうか。
少なくても産業革命クラスの大躍進がなければ、立ち上がれないだろう。
いや、そもそもユーロ自体存続できるか非常に危うい。
財政危機になるたびに通貨が揺らいでいては、経済活動に専念できないからだ。
するとユーロ脱退ということもありえる。
それがないにしても、10年単位で考えて、ユーロが活躍するとは思えない。


ユーロの時代は終わった。
これから繁栄することは難しいだろう。
むしろユーロは2010年をもって衰退していくと思われる。

ギリシアの財政危機から見えてくる2つのこと

2010年度のギリシアの財政危機について、各国のメディアが話題に取り上げている。
発端はギリシアの前政権が、巨大な財政赤字を隠蔽したのだ。
その結果、ギリシアの国債が大幅に格下げされ、デフォルトしかけている。

ギリシアのＧＤＰは世界26位で、規模は日本の10分の1以下。
世界の総生産からみると、たった0.5%しかない。
これだけみると世界に影響を与えるほどの国力はもっていない。
仮にギリシアが消滅しても世界は微動だにしないはずだ。
そんなギリシアだが、なぜこれほど注目を集めるのか。

実はギリシアはＥＵに加盟していて、通貨がユーロになっているのだ。
通常、一国の財政が破綻すると、その国の通貨は暴落するものである。
すると輸入品が高騰するために、激しいインフレに見舞われる。
物価が底なしに上がるので、生活は苦しくなるのだ。

だがギリシアはユーロを使っているので、通貨危機はギリシアにとどまらない。
ユーロを使用している国が、巻き添えを食らってしまうのだ。
ドイツ、フランス、イタリアのような大国でも影響を受ける。
通過の暴落とまでは行かないまでも、経済が大きく停滞するだろう。
ＥＵ諸国はそうならないように、ギリシアへの財政援助を考えている。

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以上がギリシアの財政危機についての大まかな流れである。
ここからはギリシアの財政危機から見えてくる、2つのポイントを説明していきたい。

１．日本の国債デフォルトの防御対策
今、経済誌やビジネス書などで盛んに、日本の国債について述べられている。
知ってのとおり日本の国債はＧＤＰを上回る膨大な額である。
すると返済は困難なので、いつか必ずデフォルトをするというものだ。
しかも遠くない将来、そのときが訪れるであろう。
すると通貨が暴落して、生活が困難になるだろうといわれている。
多くの人が、見通しの立たない生活を強いられるのだ。

そのときに指針となるのは各国の財政破綻である。
最近ではアイスランド通貨のクローナが暴落した。
そして今回はギリシアの番である。
これらの国を注意深く観察すると、経済の動向がよく見えてくるはずである。
すると資産運用のコツが身についてくる。
うまくいけば日本の通貨危機で、財産を大きく増やすことも可能になる。

２．第二のリーマンショック再来
これはすぐに起こるかもしれない。
ギリシアの国債は日本と違い、外国の投資家によって多くが買われている。
これが債務不履行となったら、欧米の金融機関が打撃を受けるかもしれない。
すると企業への融資が減って、多くの国で不景気になる。
こうならないように各国の政府は、ギリシアへの緊急融資を発表している。

しかしこの危機を回避しても、今度はユーロ不信が待っている。
今回の危機で、ユーロのアキレス腱が発覚した。
その結果、急激なユーロ安に陥った。
為替の急な変動は、ユーロ圏の企業に大きな影響を与える。
次第にユーロ圏にとどまらず、全世界に波及していくものだ。
現に日本の株価も急激に下落している。

こうなると、いつ恐慌が発生してもおかしくない状態になる。
そう、第二のリーマンショックである。
しかも起こる確率は決して低くない。
企業や個人はこの可能性を考慮して、意思決定を行ったほうが無難かもしれない。

寒暖の差が激しすぎた４月

2010年４月は多くの人が体調を崩したと思う。
なぜなら、日ごとの気温の差が大きかったからだ。
初夏の雰囲気を味わった日があれば、凍えるような寒い日が続いたりした。
実際に関東地方で積雪が観測された。
４月の積雪は40年ぶりの出来事である。
（図：2010年4月平均気温in埼玉↓）
















この寒さのおかげで全国の農作物は、不作が続き価格が高騰しているという。
また、花の開花や新緑も遅れている。
寒さの影響は暑さよりも、私たちの生活に大きな影響を与えるものだ。

私の以前の記事で、３月の寒暖の差が大きいと書いてきた。
http://poronest.blogspot.com/2010/04/blog-post_04.html
しかし４月はそれ以上に寒暖の差が激しかった。
ここ数年になかった出来事だ。
もしかしたら今年は、異常気象が発生する年になるかもしれない。